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■日系ファッションの業界と採用の動向

EC化とグローバル化が加速する
ファッション業界。

少子高齢化の加速により、売上の減少が指摘される国内ファッション市場。実際に販売チャネル別では、百貨店や量販店チャネルが軒並み減収減益である一方で、ECチャネルや専門店の売上げは好調をキープしています。

こうした状況を受けて、国内ファッションブランドはIT化とグローバル化に活路を見出し、ECチャネルの強化と海外出店を推し進めています。ECに関してはかつてサードパーティと呼ばれる外部サイトを利用する段階を経て、自社でECサイトを運営する動きが加速しています。企業単位ではなく、ブランド単位でのEC化など、顧客の利便性をさらに向上させるための取り組みも一層盛んになるでしょう。

海外展開を見ると、ファーストリテイリングが「UNIQLO（ユニクロ）」を21か国、1351店舗展開する中、引き続き店舗を増やす計画であり、「GU（ジーユー）」の出店も中国を中心に加速しています。また、オンワード樫山やベイクルーズ、アダストリア、サマンサタバサジャパンリミテッド、ストライプインターナショナルなどの国内大手～中堅企業も、中国市場のみならず、海外市場に積極的に進出しています。さらに、雑貨やジュエリーといったカテゴリーの企業も中国を含めたグローバル展開に力を注いでいます。

求められるのは「D2C」など、ビジネスモデルの変革に柔軟に対応しながら、クリエイティビティを発揮できる人材。

IT化や海外進出がクローズアップされる中、ファッション業界では自社製品を自前の小売店で販売するSPA型や、「メーカー」「工場」「卸業者」「小売店」等に役割を細分化した従来のビジネスモデルからの脱却に注目が集まっています。その急先鋒が、米国で生まれたD2C（Direct to Customer）です。自社で企画から生産までを一貫して行い、リテール店舗を持たず、ECでの販売に特化したビジネスモデルであり、仲介業社を介さないため、大幅なコストメリットが見込めます。こうしたITによるイノベーションを取り入れながら、企業は商品の一層の高品質・低価格化を目指していくことになるでしょう。

今後、ファッション業界においては、消費者のライフスタイルの変化やニーズの多様化をいかに察知し、取り込んでいけるかが鍵となります。変化が著しいIT技術の動向に目を配り、新たなビジネスモデルに臨機応変に対応し、日本人の強みであるクリエイティビティとモノづくりの力を発揮していくことができる人材が求められています。